金持ち目指すなら絶対禁止！仮想通貨の真実

こんにちは、中華飯です。
今回は「絶対手を出してはダメ」な仮想通貨について説明します。

ビットコインの値段が上がるたびに世間をにぎわす仮想通貨。
あたなも買いたいと思ったことありませんか？
隣で「仮想通貨で儲かった」話を聞くと買いたいと思いますよね？
でも、賢明なあなたには絶対おすすめしません。
なぜならお金を失う可能性のほうが高いから、です。
何故お金を失うのか？そのあたりを解説したいと思います。
それでは早速いきましょう！

仮想通貨とは？

そもそも仮想通貨とは何でしょうか？
ざっくりいうと、仮想通貨とは「インターネット上で取引される電子的なお金」のことです。
今までの通貨（紙幣や硬貨）とは異なり、仮想通貨はデジタルデータとして存在します。

簡単な例えでいうと、ゲームの中で使われる「お金」と似ています。
スマホやPCで遊ぶゲームを思い浮かべてみてください。
ゲーム内でお金を使ってアイテムを買ったり、取引をしたりすることがありますよね。
それと同じです。
ただ、ゲームの中ではなく、現実世界でも何かを買ったり取引ができるということです。

なぜ仮想通貨に手を出してはいけないのか？

仮想通貨に手を出してはいけない理由は３つあります。

仮想通貨に手をだしてはいけない理由

法律が整備されてない
一部の人が価格操作可能
価値が補償されてない

順番に解説していきましょう！

法律が整備されてない

仮想通貨に手を出してはいけない理由の１番目は「法律が整備されてない」です。

みなさんは、預金が1,000万円まで保護されているのはご存じでしょうか？
銀行に預けたお金（＝預金）は、銀行が倒産したら基本的には戻ってきません。
それはそうですよね。
「お金を預ける」＝「お金を貸す」わけですから、それを返してくれる銀行にお金がなかったら、どうあがいてもお金を返せません。

でも、「貸したお金が返ってこない」ことになったら、世の中大騒ぎになります。
だから銀行が倒産しても、1,000万円までは戻ってくる仕組みになっているのです。
これは法律で決められているのです。

では仮想通貨はどうでしょうか？
これは全く保護されません。
過去にも
「マウントゴックス事件（2014年）」や
「コインチェック事件（2018年）」が発生していて、
数十億円～数百億円の規模で、顧客の資産がなくなっています。
もちろん、なくなった時の補償は一切ありません。

もし悪意のある人ならこうするでしょう。
仮想通貨の取引所を作って、ある程度顧客からお金が手に入った（顧客の立場からすると運用している）時点で
「あ、すみません、ハッキングされてなくなっちゃいました」と嘘を言って倒産させる。
そして顧客の資産を持ち逃げする。

こんなことが起こり得るのが仮想通貨の世界なのです。

一部の人が価格操作可能

仮想通貨に手を出してはいけない理由の２番目は「一部の人が価格操作可能」だからです。

仮想通貨って、みんなで持っているイメージじゃないでしょうか？
実際は違います。
例えばビットコインだと、利用者の1％が全資産の90％を持ってます。
だいたい2,000万人くらいが利用していて、資産の総額は約100兆円です（2021年末時点）ので、
たった20万人の人が90兆円の資産を持っていることになります（一人当たり4億5,000万円）。
何が言いたいかというと、構成が歪んでいるのです。

構成が歪んでいると、何が問題なのか？
これが一部の人が価格操作可能ということにつながります。

有名なのが、テスラ社のビットコイン購入です。
2021年、テスラ社がビットコインを購入した事実がでただけで30％以上も高騰しました。
その後、テスラ社がビットコインを一部売却しただけで、20％以上下がったのです。
このように1社だけの取引で価格が乱高下するのは、
一部の人が大量の通貨を保持しているからです。

価値が保証されてない

仮想通貨に手を出してはいけない理由の３番目は「価値が保証されてない」からです。

物の値段というのは、通常価値に比例しています。
たとえば800円のラーメンであれば、「ラーメン」という食べ物の価値が最初にあって、それに「800円」という値段がつけられているわけです。

でも仮想通貨には、その「元になる価値」がありません。
価値がないのに何故値段がつけられているか？
それは「みんなが価値があるという思い込み」で値段がついているのです。

ということは、みんなが「価値がない」と思った瞬間に、値段が一気に下がるのです。
これが仮想通貨の値段が乱高下する理由です。

ちなみに、「思い込みによって値段がついている」のは普通の通貨でも同じです。
しかしながら、仮想通貨と普通の通貨の違いは、
普通の通貨は国によって価値が保証されています。
日本円は日本国によって、米ドルはアメリカによって価値が保証されているんですね。
だからみんなが「価値がない」と思う確率がものすごく低いのです（0ではありませんが）。

まとめ

今回は仮想通貨を買ってはいけない理由を紹介しました。
「法律が整備されてない」「価値が保証されてない」「価格操作が可能」という理由で、
購入はお勧めしません。

これからも役に立つ情報を発信していきます。フォローしていただけると更新を見逃すことがありませんのでよろしくお願いします。

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